今年も東京モータショーが開催されたが、不況やマーケットの変化もあり海外の車体メーカーの出展は激減しての開催となった。
アメリカや、日本国内での販売台数が大幅に落ち込む環境下で、中国が初めて1000万台を突破して、世界一の自動車生産国となった点は特質すべきである。そのようなことから上海モータショーは国内、海外の企業も含めて大にぎわいとなったようである。
しかし、悲観するばかりではない。
今年の東京モータショーは、環境対応一色に染まったといって良いのではないだろうか。
日本の車体メーカは、いずれも環境対応に向けた技術を売りにしており、ハイブリッド、プラグインハイブリッド、電気自動車、燃料電池車、既存のガソリンエンジンでの燃費改善などを主眼とした車体を一斉に発表した。
地球温暖化が叫ばれる中で、再生エネルギー使用による自動車は、今後の社会インフラのキーになるともいわれ始まっており、産業、経済、社会の一体的な構築への重要なKeyポイントになるものと思われる。
アメリカが国をあげて次世代のスマートグリッドで技術覇権を握ろうとしている中にあって、日本においても新しい民主政権は国内産業の新たな育成と戦略ビジョンを持って技術覇権を確保することを期待したい。
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